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| ◆出版物 日本在宅医療福祉協会では、活動の一環として会報・書籍を刊行しています | |
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特集：地域包括ケアの方向性
１）インタビュー
「地域包括ケアシステムと多職種連携の在り方」 東京大学高齢社会総合研究機構 教授 辻 哲夫氏（元厚生労働省事務次官）
「地域包括ケアと介護報酬」 株式会社ＡＳＫ診療報酬研究所 中林 梓 所長
「高齢社会における医療介護連携と方向性」 厚生労働省保険局医療介護連携政策課（当時） 渡辺 由美子 課長
２）事例報告 千葉県柏市豊四季のケース（取材記事）
柏市が進める地域包括ケアの今とこれから 秋山 浩保 柏市市長
豊四季団地を中心とした多職種連携によるケアシステム（ルポ）
※領布価格 （送料・代引手数料込）１部 1,000円 ２部 1,500円 ３部 2,000円
こちらからお申込みください
●会報『コミュニケーション』３３号（Ａ４判タテ 本文１６頁・表紙周り４頁）
特集：進む医療と介護の融合
１）日米の医療と介護連携のいま
米国編 ケース１ 日系人の退職者のための「ケイロ・サービス・ジャパニーズ・リタイアメント・ホーム」
ケース２ ２４時間体制の看護施設「ガーディナ・コンバレスセント・センター」
日本編 ケース１ 小規模多機能型居宅介護施設「絆」（神奈川県伊勢原市）
ケース２ リハビリテーション機能強化型高齢者住宅「リハモードヴィラ白井」（千葉県白井市）
２）日米医療・介護最前線
米国編 「HEALTH MART PHRMACY」の新業態 糖尿病専門「DOLCrx」ファーマシー
日本編 ドラッグストアから介護専門企業として歩み始めた寺島薬局
※領布価格 （送料・代引手数料込）１部 1,000円 ２部 1,500円 ３部 2,000円
こちらからお申込みください
●会報『コミュニケーション』３２号（Ａ４判タテ 本文１６頁・表紙周り４頁）
１）インタビュー
「高齢社会と在宅医療・介護サービスの行方」 東京大学高齢社会総合研究機構 教授 辻 哲夫氏（元厚生労働省事務次官）
２）インタビュー
「在宅医療推進の現状とこれからの方向性」 厚生労働省医政局在宅医療推進室 福原 康之 室長
３） インタビュー
「高齢社会における介護サービスと福祉用具」 国際医療福祉大学大学院 講師 東畠 弘子氏
４）座談会
「震災・停電対策を語る −わが社の取り組みとこれから−』
帝人ファーマ 在宅医療営業部門長付 担当部長 岸田 遼生氏
フクダライフテック 営業本部第二営業部 次長 津田 就平氏
テルモ ホスピタルカンパニー在宅医療グループ 課長 高平 進一氏 主任 加藤 俊康氏
パラマウントベッド 東京営業部 部長 藤原康人氏
フランスベッド 営業企画本部営業推進部メディカル営業推進課 係長 加藤 和義氏
司会：日本在宅医療福祉協会 専務理事 福田 寛
５）レポート 介護・在宅医療最前線
二つの事例に学ぶ 高齢者やがん患者の増大で高まる新しいビジネスへの挑戦
※領布価格 （送料・代引手数料込）１部 1,000円 ２部 1,500円 ３部 2,000円
こちらからお申込みください
●会報『コミュニケーション』３１号（Ａ４判タテ 本文２０頁・表紙周り４頁）
１）新成長戦略
ライフ・イノベーションによる健康大国戦略をみる 日本在宅医療福祉協会専務理事 福田 寛
“ 理想的な老い”とは 医療介護ジャーナリスト 村田 猛雄
２）インタビュー
「在宅医療と介護の連携の方向性」 株式会社ＡＳＫ梓診療報酬研究所 中林 梓 所長
どのような医療と介護があれば患者の生活を守ることができるかの視点を持つことが大切・・・
３）インタビュー
「在宅医療の必然性と進むべき道」 厚生労働省医政局在宅医療推進室 山本 要 室長
国民のための医療と介護連携を目指し普及啓蒙に力を注ぎたい
４）特集１ 地域医療の中における在宅医療と介護
ケース・スタディ かかりつけ薬局の取り組み
サン＆グリーン薬局（さいたま市）／二子薬局（川崎市）
５）特集２
ハワイのＨＩＴ最前線 全島に事業を拡大する創設２７年目のファーマケア社の今
※領布価格 （送料・代引手数料込）１部 1,000円 ２部 1,500円 ３部 2,000円
こちらからお申込みください
●会報『コミュニケーション』３０号（Ａ４判タテ 本文２０頁・表紙周り４頁） ※絶版
１）巻頭メッセージ
我が国の社会保障を支える在宅介護と医療の充実を！ 日本在宅医療福祉協会 会長 白井 大治郎
２）レポート
「高齢者の”終のすみか”はどこに」 介護福祉ジャーナリスト 村田 猛雄
３）特集 なぜ今、「高専賃」が注目されているのか？
インタビュー 「注目されている背景と現況」 シルバーライフネットワーク代表 向井幸一氏に聞く
地方小都市のニーズを着実に現実化する 栃木県にある二つの適合高専賃「サンフレンズ」のケース
４）介護保険制度がスタートして１０年
薬剤師が進める高齢者ビジネス
目立つ介護付き有料老人ホーム、グループホーム、デイサービス、パワーリハビリ施設などの運営
５）レポート
日本有数の長寿の郷・棡原（ゆずりはら）の食生活 ジャーナリスト 旭 輝夫
●会報『コミュニケーション』２９号（Ａ４判タテ 本文２０頁・表紙周り４頁） ※絶版
１）巻頭メッセージ
「国民のための在宅医療と介護の融合を目指す」 日本在宅医療福祉協会 会長 白井 大治郎
２）インタビュー
「高齢社会におけるドラッグストアの役割・機能」 日本チェーンドラッグストア協会 事務総長 宗像 守氏に聞く
３）解説
「メタボリックシンドロームの早期発見」をキーワードに ヘルスケア市場拡大に期待される特定健診・特定保健指導制度
４）レポート 在宅医療の現場から
「痛みを取るだけが仕事ではない。その方の人生を豊かにしていくための働きかけが私たちに求められているのです」
取材協力：亀田総合病院地域医療支援部 在宅医療部長 小野沢 滋 医師
５）レポート 患者ケアの現場から
患者さんの「誰かの役に立ちたい」という思いを叶えること。 そのための環境作りが私の一番の課題です
取材協力：いいなステーション 代表 和田 ちひろさん
●会報『コミュニケーション』２８号（Ａ４判タテ 本文２０頁・表紙周り４頁） ※絶版
１）巻頭メッセージ
「”超高齢社会”時代から”人口減少・超少子超高齢社会”時代へ」 日本在宅医療福祉協会 専務理事 福田 寛
２）インタビュー
「医療と介護との連携、そして介護予防サービス」 厚生労働省老健局企画官 藤井紀男氏に聞く
「在宅医療と介護連携の現状と今後の方向性」 多摩大学医療リスクマネジメントセンター 真野俊樹教授に聞く
３）レポート 在宅医療の現場から
「老老介護や独居家庭など、さまざまな家庭環境があるなか、訪問診療は状況に応じて力を発揮しなくてはならないのです」
都心の医療を牽引する 新宿ヒロクリニック 英 裕雄院長
４）在宅ケア最前線
制度にとらわれない”駆け込み寺”として・・・
患者さんと家族のための訪問在宅ケアを実践するボランティアナース創設１０年目の「キャンナス」代表 菅原由美さん
●会報『コミュニケーション』２７号（Ａ４判タテ 本文２０頁・表紙周り４頁） ※絶版
１）巻頭メッセージ
「在宅医療・福祉の健全な発展へ好機到来･･･」 日本在宅医療福祉協会 会長 有吉 良幸
２）創立２０周年特別講演会から「医療の変化と在宅医療の展開」
多摩大学医療リスクマネジメント研究所 教授 真野 俊樹
３）レポート 「ドラッグストアが展開する在宅医療と介護ビジネス」
４）レポート「９００社 ２４万アイテムが出展したMedtrade」
■ハイテク在宅医療機器サービスマニュアル（Ｂ５判 ２３１頁）
ハイテク在宅医療機器の操作法や取扱いなどについて図解で説明。製品リストも写真入りで紹介しています。
監修：芳賀 俊彦 国立療養所東京病院名誉院長
沼田 克雄 湘南ホスピタル院長
川村佐和子 東京都立保健科学大学教授
※領布価格 （送料・代引手数料込）１部 3,500円 こちらからお申込みください
■在宅人工呼吸マニュアル ※絶版
呼吸生理の基礎知識から臨床的な患者観察、在宅人工呼吸機器の取扱いと周辺の手技までを図解で詳細に説明しています。
監修：木村謙太郎 大阪府立羽曳野病院呼吸器科医長
佐藤 猛 国立精神・神経センター国府台病院院長
川村佐和子 東京医科歯科大学医学部保健衛生学科教授
■困った時の介護読本 改訂新版 ※絶版
介護用品をできるだけ多くの方にご紹介する目的で、紹介商品をオールカラーとし、各項目の説明もイラスト・写真を多用し、目的の用品がすぐに分かって客観的に比較できる構成で前作を改訂しました。
■困った時の介護読本 ※絶版
「できるだけ寝たきりにならないことを目的にした」自立、介護機器・用具及び在宅療養者を介護する介護者の肉体的労力を少しでも軽減できるような介護機器・用具を紹介しています。
著者：高田智津子 編集・監修：病院資料センター
■報告書
日本在宅医療福祉協会では、財団法人テクノエイド協会の福祉用具普及助成事業からの助成を得て各種調査研究を実施しました。
協会会員委員を中心とした内容検討と会員企業及び関係機関による実態調査を実施し、調査の企画・分析および報告書のとりまとめについては、三菱総合研究所のご協力のもと、下記報告書を作成しました。
医療系従事者の視点から捉えた給付対象用具の有用性と、今後の在宅重視で必要性の高まる用具に関する調査研究
発行日：２００４年３月
発行者：日本在宅医療福祉協会
高齢者施設における社会復帰のための福祉用具利用実態調査報告書
発行日：２００３年３月
発行者：日本在宅医療福祉協会
在宅関連医療機器店を活用した福祉用具普及促進方策の調査研究報告書
発行日：２００１年３月
発行者：日本在宅医療福祉協会
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